保険適用の不妊治療は？平均的な費用をわかりやすく紹介

2022年4月から一部の不妊治療が保険適用となり、選択肢が広がりました。

ただし、保険適用の範囲は限られており、すべての治療や検査が保険対象になるわけではありません。

そこで、本記事では平均的な不妊治療費用と保険適用される治療について解説します。不妊治療に興味がある方や、費用について知りたい方は、ぜひ最後までご覧ください。

保険適用が認められた不妊治療

不妊治療の「一般不妊治療」と「生殖補助医療」について、保険適用が認められるようになりました。具体的には、以下の治療と、これらに追加的に実施される治療です。

〈一般不妊治療〉

• タイミング法
• 人工授精

〈生殖補助医療〉

• 採卵・採精
• 体外受精・顕微授精
• 受精卵・胚培養
• 胚凍結保存
• 胚移植
• 男性不妊の手術

保険適用を受けるための条件

保険適用内で不妊治療を受けるためには、次の条件を満たすことが必要です。

対象年齢	治療開始時の妻の年齢が43歳未満
保険適用回数	40歳未満：1子ごとに胚移植6回まで 40歳以上43歳未満：1子ごとに胚移植3回まで
婚姻関係の確認	以下のいずれかに該当すること 1.婚姻関係にある 2.事実婚である。 事実婚の場合は、以下の確認が必要 ・重婚でない（両者がそれぞれ他人と法律婚でない）こと ・同一世帯であること（同一世帯でない場合には、その理由について確認する） ・治療の結果、出生した子について認知を行う意向があること

不妊治療の保険診療価格

下の表では、保険適用の治療の項目を紹介しています。

施設によっては行っていない治療もありますので、診療内容については病院やクリニックでご確認ください。

〈一般不妊治療〉

項目	自己負担額（3割）
一般不妊治療管理料 （3か月に1回）	750円
人工受精	5,460円
抗ミュラー管ホルモン(AMH) （6か月に1回）	1,800円

〈生殖補助医療〉

生殖補助医療管理料 （1か月に1回）

900円

〈採卵〉

採卵術（※1）

9,600〜21,600円

〈受精〉

体外受精	12,600円
顕微授精（※1）	14,400〜38,400円
スプリット法 （体外受精と顕微授精を同時に実施）	20,700〜44,700円
卵子調整	3,000円
採取精子調整	15,000円

〈培養・凍結〉

受精卵管理料（※1）	13,500〜31,500円
胚盤胞管理料（※1）	4,500〜9,000円
胚凍結保存管理料（※1）	15,000〜39,000円
胚凍結保存維持管理料 （1年に1回）	10,500円

〈胚移植〉

新鮮胚移植	22,500円
凍結・融解胚移植	36,000円
アシステッドハッチング(AHA)	3,000円
高濃度ヒアルロン酸含有培養液(GLUE)	3,000円

〈生殖補助医療：男性不妊〉

Y染色体微小欠失検査	11,310円
精巣内精子採取術 （単純なもの）	37,200円
精巣内精子採取術 （顕微鏡を用いたもの）	73,800円

※1 個数に応じて

不妊治療費用の目安

保険診療で不妊治療を行う場合の費用の目安について説明します。

ただし、これらは一般的な目安であり、実際の費用は治療内容によって異なるため、詳細についてはご自身が受診する施設に問い合わせてください。

人工授精の場合

人工授精は、洗浄・濃縮した精子を排卵時期に合わせて子宮内へ注入する治療法です。

注入後から妊娠までのプロセスは自然妊娠と同じです。

自然妊娠では膣に精液が入るのに対し、人工授精では子宮内に直接精子を注入するため、妊娠しやすくなるという利点があります。

一般不妊管理料	750円
診察、検査、薬代	約10,000円
人工授精（1回）	5,460円
合計	16,210円

体外受精の場合

体外受精では、採卵（卵巣から卵子を採取する）、受精（採取した精子と受精させる）、胚移植（受精卵が胚に成長した後子宮に戻す）を行います。

胚を直接子宮に注入できるため、高い妊娠率が期待できますが、費用も高額になります。

下の表では、10個の卵子を採取して5個の胚を凍結し、別の周期で凍結した胚を融解し移植する場合の費用例を紹介します。

〈採卵〉

生殖補助医療管理料	900円
診察、検査、薬代	約35,000円
採卵（10個）	21,600円
体外受精(IVF)	12,600円
培養（胚盤胞5個まで）	24,000円
胚凍結（5個）	21,000円
合計	115,100円

〈移植〉

生殖補助医療管理料	900円
診察、検査、薬代	約15,000円
融解胚移植	36,000円
アシステッドハッチング(AHA)	3,000円
合計	54,900円
採卵と移植の合計	約170,000円

自己負担額をさらに軽減する方法

高額な医療費に対しては、高額療養費制度や民間の医療保険、特定治療支援事業を利用することで、自己負担額を軽減することができます。

高額療養費制度を利用する

高額療養費制度とは、医療費が一定の額以上になった場合、自己負担額を抑えるために国が支援する制度です。

具体的には、医療費が一定の金額（年収によって異なります）を超える場合、超過分の自己負担額を還付してもらえます。

ただし、自己負担額の上限があるため、その上限を超える費用は自己負担する必要があります。

民間の医療保険が適用できる

「人工授精」、「体外受精の採卵」、「体外受精の胚移植」は、不妊治療の保険適用により手術に分類されることになりましたので、民間の医療保険で手術給付金がある保険に加入している場合は対象となります。

また、民間の医療保険の中には「先進医療特約」がついているものもあります。

自由診療である先進医療の分も民間の医療保険が適用される可能性があるので、確認してみると良いでしょう。

特定治療支援事業

特定治療支援事業は、厚生労働省が実施する医療費の一部を助成する制度で、不妊治療や人工透析など、高額な治療費がかかる疾患や治療に対して支援が行われます。

具体的には、医療費の助成や自己負担額の割引などがあります。

ただし、制度の適用条件があり、所得制限や治療方法の制限などが設けられています。

また、各自治体が独自に実施している場合もあるため、詳細は各自治体のホームページ等で確認することが必要です。

注意すべきこと

混合診療とは

混合診療とは、保険で認められている治療法（保険診療）と、保険で認められていない治療法（保険外診療）を同時に行うことを指します。

日本では混合診療は原則禁止されているため、保険外診療が1つでも含まれる場合、保険診療の対象部分も含めて全額自己負担となります。

つまり、保険適用ではない医療技術を実施したり、医薬品などを使用した場合、同じ日に保険適用となる治療を受けたとしても、その日の治療費は全て患者さんが負担することになってしまうのです。

先進医療とは

「先進医療」とは、厚生労働省が定める「未だ保険診療として認められていない先進的な医療技術等について、安全性・有効性等を確保するための施設基準等を設定し、保険診療と保険外診療との併用を認め、将来的な保険導入に向けた評価を行う制度」のことです。

つまり、保険診療と併用できるが自費で受ける必要があり、受けられる病院やクリニックが限られている医療です。

入院基本料など、一般の診療と共通する部分は医療保険で給付されますが、先進医療部分は患者の自己負担となりますので注意が必要です。

先進医療と費用例を紹介します。

ただし、病院やクリニックによって行っていない項目があり、費用も変わりますので、あくまで目安にしてください。

項目	自費費用
PICSI	約22,000円〜25,000円
タイムラプス	約22,000円〜33,000円
子宮内細菌叢検査(EMMA/ALICE)	約66,000円〜75,000円
SEET法	約16,000円〜33,000円
子宮内膜受容能検査(ERA)	約110,000円〜130,000円
子宮内膜スクラッチ	約5,000〜27,000円
IMSI	約11,000円〜55,000円
二段階胚移植	約66,000〜160,000円

その他

上記以外に、特殊技術料金や妊娠時成功報酬が加算される場合もありますので、心配な場合は医師やスタッフに相談することが大切です。

安心して治療を受けるためにも、事前に費用についてしっかりと確認しておくことをおすすめします。

まとめ

不妊治療が保険適用になったことで、患者の負担が軽減され、治療に取り組みやすくなりました。

しかし、不妊治療は長期的かつ継続的な支出が必要な場合があり、より取り組みやすくするためには、健康保険の適用範囲を確認し、不妊治療にかかる費用を事前に把握する必要があります。

また、高額療養費制度などのサポートを活用することも重要です。

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