不妊治療に保険が適用される治療方法は？費用の違い・条件・メリットご紹介

不妊の悩みを抱えているご夫婦のなかで、治療を始める前に高額な費用に関して悩まれている方は多いのではないでしょうか。

厚生労働省が発表した「不妊治療の実態に関する調査研究」によると、人工授精の費用は1回の平均が約3万円、体外受精の場合は約50万円であるため、決して安易に治療に踏み込める費用ではありませんでした。

しかし、2022年4月から不妊治療に対して保険が適用されるようになりました。

この記事では、保険が適用される不妊治療の方法、年齢や回数、メリットなどを詳しく紹介していきます。

不妊治療の保険適用は2022年4月から

2022年4月から少子化対策の一環として、不妊治療に対する保険適用が開始されました。

以前までは「特定不妊治療助成制度」がありましたが、不妊治療の保険適用によりこちらの制度は終了しました。

人工授精や体外受精などの治療で保険が適用され、病院の窓口での負担額は原則3割となります。

しかし、不妊治療にかかった費用が上限額を超えた場合は例外となります。具体的な上限額については、加入されている医療保険者にお問い合わせください

なお、上限額を超えた場合でも、「高額医療制度」という支援制度の対象となれば、超えた金額を支給され、さらに治療費を抑えることができます。

保険が適用される年齢と回数

すべての不妊治療で保険が適用されるわけではありません。ここでは、対象となる年齢や回数などを詳しく紹介します。

対象年齢と回数

不妊治療の保険適用には、治療開始時点で「女性の方の年齢が43歳未満」であるという対象年齢があります。

なお、男性の方に年齢制限はありません。保険適用回数は以下の通りです。

年齢	回数の上限
40歳未満	通算6回まで（1子ごとに）
40歳以上43歳未満	通算3回まで（1子ごとに）

この回数制限には、従来の助成金を利用した過去の不妊治療は含まれません。

女性の方のみ年齢による回数制限が設けられている理由は、年齢を重ねるにつれて体外受精の成功率が低下することや、43歳を過ぎると体外受精で出産に至る割合が5％以下になることが挙げられます。

そのため、子どもを望む場合には、できる限り早く不妊治療を始めることが重要となるでしょう。

また、法的なご夫婦だけではなく、事実婚の場合も対象となりますが、その場合には事実婚を証明するための書類を提出する必要があります。

保険適用の対象となる治療法

不妊治療で保険が適用される治療法は以下の通りです。

人工授精

人工授精とは、女性の排卵の時期に合わせて、洗浄濃縮したパートナーの精子を子宮内に注入する治療法です。

自然妊娠と異なる点は精子が入る場所だけで、受精から妊娠までの過程は全く同じです。そのため、限りなく自然妊娠に近い治療法であるといえます。

自然妊娠では膣に精子が入り子宮に到達するのに対して、人工授精は直接子宮に精子を注入するため、卵子と出会う確率が向上します。

体外受精

体外受精とは、膣から針を刺して卵巣から卵子を吸引し、卵子と精子を体外で受精させ、その受精卵を妊娠しやすい時期に子宮に注入する治療法です。

タイミング療法や人工授精などの治療を行っても、着床・妊娠に至らなかった場合の次のステップとして行われる治療法のため、他の治療法に比べて高い妊娠確率が期待できます。

顕微授精

顕微授精とは、細い針の先端に1個の精子を入れて、顕微鏡で卵子を確認しながら直接注入する治療法です。

顕微授精による妊娠が成功する前の不妊治療の主流は、体外受精でした。

体外受精では卵子に多数の精子を振りかけ、あとは自然に受精を待つというものですが、顕微授精は1個の精子を卵子に直接注入することが可能です。

体外受精と大きく異なる点は、一個でも精子があれば受精が可能である点です。

保険が適用された場合の費用相場

保険適用により患者さんが負担する費用は3割になりますが、不妊治療費の負担額は治療法によって異なります。

一般的な不妊治療に該当する、血液検査・子宮卵管造影検査・精液検査や、タイミング療法・排卵誘発法には、すでに保険が適用されています。

ここでは、保険適用された治療法の費用に関して詳しく紹介します。

なお、治療にかかる費用に関しては病院により異なる場合があるため、あくまでも相場であることをご理解ください。

人工授精

保険適用で人工授精をうけた場合の費用相場は、およそ1〜2万円程度です。

診療・検査・薬代にかかる費用が約1万円、人工授精治療が約5千円であるため、合計約1～2万円となります。

自由診療で治療をうけた場合には、診療費や治療費を合わせて、およそ3～4万円程度の費用が必要でした。

体外受精での費用相場

保険適用で体外受精をうけた場合の費用相場は、およそ20万円程度です。費用の内訳は、採卵が15万円、移植が5万円となります。

体外受精の治療を自由診療でうけた場合には、約50万円の費用が必要でした。

顕微授精での費用相場

保険適用で顕微授精をうけた場合の費用相場は、およそ40万円程度です。

顕微授精は体外受精と比較して治療工程が多くなるため、費用も高くなる傾向にあります。自由診療でうけた場合には、約70万円の費用が必要でした。

採卵や採精子の方法によっても異なりますが、体外受精の料金や胚移植の料金にプラスで5万〜6万円程度かかります。

こちらの費用に関しても病院によって異なるため、明確な費用に関しては治療をうける病院に直接お尋ねください。

不妊治療で保険が適用される3つのメリット

不妊治療が保険適用になったことで生まれるメリットは以下の3つです。

経済的な負担が軽減される

これまでかかっていた高額な治療費と比べて、保険適用により3割負担になったことで、経済的な負担がかなり軽減されます。

不妊治療に対してはこれまでにも助成金の制度はありましたが、所得や助成回数の制限により、結果的に高額負担になってしまうケースがありました。

しかし、治療方法や回数にもよりますが、保険適用になることで多くの人が自己負担の軽減につながるでしょう。

保険適用前までは経済的な理由で治療を諦めていた人も、負担額が減ることにより出産に対して前向きに検討できるようになります。

さらに、経済的な負担が軽減されることで、不妊治療の方法の選択肢も広がることが期待できます。

不妊治療に対する社会的理解が深まった

不妊治療が保険適用の対象になったことで、社会的理解が深まったといえるでしょう。

保険適用されるまでは自由診療であったため、「不妊は治療の対象」という認識が社会にあまり浸透せず、不妊治療をうけることへの理解を得にくい状況は少なからずあったと考えられます。

例えば、治療をうけるために仕事を早退したり、休んだりすることへの理解が職場から得られない人も多かったのではないでしょうか。

「不妊には治療が必要」という認識が社会全体に広がり、不妊治療への理解が得られることは、保険適用の大きなメリットの一つといえます。

申請が必要なくなった

これまでにあった助成金には自治体への申請が必要でしたが、保険適用に伴い手間が不要になりました。

また、治療費が後から補填されるとはいえ、病院で高額な医療費を立て替えなければならず、ご家庭によっては大きな負担となっていたことも少なくないでしょう。

しかし、これからは自治体への申請が不要となり、病院で3割負担に軽減されるため、今まで以上に治療をうけやすい環境になったといえます。

まとめ

この記事では、2022年4月から保険適用が開始された不妊治療方法や適用条件、メリットなどを詳しく解説しました。

保険適用が開始されるまでは助成金の制度があったものの、一時的な高額な医療費の立て替えにより、負担になっていた人も多かったのではないでしょうか。

高額な治療費が3割負担になることで、不妊治療方法の選択肢が広がり、経済的にも負担が軽減されることで、出産に対して前向きな考えになる人も少なくないでしょう。

しかし、不妊治療の保険適用には年齢や回数の制限があるため、注意しておく必要があります。

また、出産の確率を上げるためには早期治療が非常に重要です。保険適用により、以前よりも治療をうけやすい環境になったことは間違いありません。

「三軒茶屋ウィメンズクリニック」では、不妊治療に悩みを抱えている患者さんに対して、一人ひとりに合わせた検査・治療を心がけています。

日々進歩している不妊治療において、当院では最新の医療技術を取り入れ、一般不妊治療から高度生殖医療まで、ご提供できる検査や環境を整えています。

不妊治療に対して不安や悩みを抱えている人は、ぜひお気軽にご相談ください。